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株価収益率（かぶかしゅうえきりつ）は、株価の状況を判断する指標の一つである。株価を判断する情報として株価純資産倍率(PBR)と共に重要視される。
- 英語では、Price Earnings Ratio
- 頭文字の略称PERは日本で用いられ、米国ではP/Eと表記するのが一般的である。
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概要
株価収益率（以後PER）は、株価を一株利益で割ったものであり、
- 株価収益率（PER） ＝ 株価 ÷ 一株利益（EPS）
で求められる。株主の側から見れば、「利益が全て配当に回された場合に何年で元本を回収できるか」という指標として見ることができる。一方企業の側から見れば、「株主からの出資をどれくらいの利回りで運用しているか」という指標の逆数と見ることができる。
また、時価総額を当期純利益で割ったものと言い換えることもでき、
- 株価収益率（PER） ＝ 時価総額 ÷ 当期純利益
で求められる。利益が減ると、PERは増加することとなる。一般にPERが業界平均値と比較して高いときは、当該企業の株価は割高とされる。
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用いられ方
PERには、決算により確定した純利益を元に算出される数値（前期実績PER）と、期末で予想される純利益を元に算出される数値（予想PER）があり、日本の株式市場では一般に予想PERが重視され、米国では実績PERが重視される。日本の場合、予想PERは当該企業が半期・四半期毎に公表する決算予測をもとに算定されることが多く、その的中性や信憑性に対するスタンスの違いにより、利用には慎重さが求められる。米国では予想PERの算定根拠としてアナリストの予測が採用されることが多い。
PERの逆数が益回り（えきまわり）である。株価水準がPER＝20にあるとき、その時点での益回りは1/20(5パーセント)となる。また益回りに配当性向を乗したものが配当利回りである。益回り、配当利回りについても過去実績値による計算と予測値によるものがあり、算定の根拠には注意が必要である。
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適正とされる値
PERの標準値は14から20のあいだが適正とされるが、当該企業の成長性に楽観的な場合は高PERまで買われ（利益の高成長が見込める場合、現行では高いPERも数年後には低い水準になることがある）、将来に不透明感が高い場合は低PERで取引される。また石油や鉄鋼、海運など国際商品市況に業績が大きく影響をうける業種は、過渡的な経緯や国際的な落ち着き所としてセクター全体が低PERで取引されていることがある。不動産に対する投資収益率（不動産価格/年間賃料）が構造的に20近辺であり（地価の変動と賃料相場が連動する特性があることから）、証券市場全体のPERが20を越えて買い上げられている場合は株価バブルを警戒する必要がある（個別銘柄では前述のように将来性を期待して買い進められたり、また（予想）純利益が下方修正されることで高PERとなることがある）。
米国のNYSEでは伝統的に14〜20程度をコアとしたPERの推移を示してきたが、日本ではバブル景気崩壊後に株式の相互持合いが解消される90年代頃までは、40〜60内外の相当割高な株価で推移してきた。また新興市場では成長性を期待した取引が中心となることから、NASDAQでは60〜80程度をコアとしたPERの推移が見られる。市場間、あるいは投資対象（企業・債券・不動産・商品先物等）間での投資収益率の大幅な違いは価格変動の大きな波乱要素であり、投資対象、たとえば企業収益などへの期待が正・負いずれかの方向に大きく裏切られることなどをきっかけに急激な相場変動や市場の混乱をもたらす要因となる。
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関連項目
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株価純資産倍率（かぶかじゅんしさんばいりつ）は、企業の資産面から株価の状態を判断する指標である。株価の状況を判定する情報として株価収益率（PER）と共に重要視される指標のひとつである。
- 英語では、Price Book value Ratio
- 頭文字の略称PBRの表現は、日本国内でも広く用いられている
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概要
1株あたり純資産に対する株価の倍率（状況）を測る指標である。
- 株価純資産倍率 ＝ 株価 ÷ 1株当たり純資産
で求められる。
一般に株価純資産倍率（以下PBR）が1倍であるとき、株価が解散価値と等しいとされ、それ以下だと割安株として扱われる。1倍以下の水準では会社が保有する純資産の額より時価総額のほうが安いことを意味しており、継続的に事業を行うより解散した方が株主の利益になる可能性がある。魅力的な事業・資産を持つにも関わらず低PBRで推移している企業は絶好の買収対象になるかもしれない。一方、PBRが高いからといって割高であるとはいえない（後述）が、資産を目的とした買収の対象としては魅力的とは言えない。
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用いられ方
PBRの計算の元となる純資産は、各会計時期（半期・四半期等）におけ決算で既に確定した数値が使用される。そのため当該企業の業績や資産内容に対して重大な懸念が発生している場合は、来期以降の純資産が減少する可能性があり、この場合はPBR1倍を大幅に下回る株価が形成されることがある。ただし、不祥事等により、業績がさほど悪化していなかった場合には、解散価値と等しいPBR1倍で株価が下げ止まり、上昇に転じるケースもある。経験的にＰＢＲ0.7近辺（3割引）や0.5（半額）、0.32（半値8掛け2割引）などの水準に相場的な妙味を見て買い向かうむきもある。
当該企業の実質的な純資産額の見積もり･算定は、株式（銘柄）評価の枢要で、あらゆる財務行動や企業業績の見通しが将来の純資産額の想定に影響を与える。現時点で算定されているPBRの値は、決算によって確定した値を元にした過去のものにすぎない点に注意が必要であろう。
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注意点
- 財務面で社債や長期借入金などの他人資本を中心に経営を行っている企業では、自己資本比率が極端に小さくPBRが高くなっている場合がある。自己資本が少なく財務面での担保価値（PBR）として問題があっても、事業収益性が高くPERが低い水準にある企業に対する投資は有効であるかもしれない。
- 連結会計を行う企業の場合、純資産には連結純資産と個別純資産があり、いずれの数値を元にを算定するかによってPBRにブレが生じる。
- 持分法適用会社など、比較的容易に企業グループから離脱する可能性がある場合は、持分法適用比率を外れた段階で数値が大幅に変化することがある。
- 事業持株会社などのように事業実態の多くが子会社にあるような場合では、個別純資産を元にPBRを算定しては実態が把握できない。
- 優先株を発行している場合、PBR1倍の水準であっても清算価値は大幅に目減りする可能性がある。
- 新株予約権や特殊条項付き転換社債型新株予約権付社債（MSCB)などが発行されている場合は、その執行の前後や転換価格の変更によりPBR（あるいは期待値）は変動する。
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関連項目
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一株利益（ひとかぶりえき）は、財務分析で用いられる株価指標の一つである。また、一株利益以外に一株益、一株あたり利益、一株あたり当期利益、などの複数の呼び方が存在する。
- 英語では、Earnings Per Share。
- 頭文字の略称EPSの表現は、日本国内で広く用いられている。
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概要
文字通り、一企業の一株あたりの利益を示すもので、当期の純利益と発行済総株数から計算され、
- 一株利益（EPS） ＝ 当期純利益 ÷ 発行済総株数
で求めることができる。当期純利益が上昇すれば一株利益（以後EPS）は上昇し、増資等により発行株式数が増えればEPSは下降するため、少ない資本で利益を上げれば上げるほどEPSは上昇する。ただし、後述のように、株式が分割された場合は別であるので、注意が必要である。
EPSは、株価収益率（PER）や株主資本利益率（ROE）を算出する際に用いられる。非常に重要な株価の指標であり、EPSが上昇することで
株価の割安を計る指標である株価収益率（PER）が減少し、割安度が上がり、 同じ割安度に戻されるために戻るという現象が発生する事が多い。
ウォーレン・バフェットはこのEPSが毎年上昇していることを非常に重要視したとのことである。
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注意
株式が分割された場合には、当然のことながら、EPSも下の例のように変化するために再計算が必要である。
例）
| 前期EPS 165 ＝ 当期純利益 165万円 / 発行株数 10,000 |
| ↓ |
| 一株を二株に分割 |
| ↓ |
| 今期EPS 100 ＝ 当期純利益 200万円 / 発行株数 20,000 |
このように実質のEPSは200であるにも関わらず、分割で下げたように見える。
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関連項目
株主資本利益率
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株主資本利益率（かぶぬししほんりえきりつ）は、収益性分析で用いられる株価指標の一つであって、株主資本（払込資本金と内部留保との和）に対する利益の比率である。自己資本利益率（じこしほんりえきりつ）とも呼ばれる。
- 英語ではRate of Return On Equity、またはReturn On Equity。
- 頭文字の略称ROEの表現は、日本国内でも用いられている。
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概要
ある企業が、一年間の企業活動を通じて、「株主の投資額に比してどれだけ効率的に利益を獲得したか」、を判断するのに用いられる指標で、当期純利益を、前期及び当期の株主資本の平均値で除したものである。なお、分子として経常利益を使用する場合もある。
- 株主資本利益率（ROE） = 当期純利益 ÷ 当期の株主資本
一株利益（EPS）と一株当たり純資産（BPS）を用いても表現可能で、その場合は以下の様な数式になる。
- 株主資本利益率（ROE） = 一株利益（EPS） ÷ 一株当たり純資産（BPS）
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株主資本利益率の分析手法
デュポンシステムによれば、株主資本利益率は、売上高利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積へと分解される。
これらの指標の関係を数式とすると、以下の通りである。なお、売上高をSales、利益をProfit、総資産をAssets、株主資本をEquityと表記する。
売上高利益率は企業の収益性を、総資産回転率は効率性を、財務レバレッジは財務的な安定性を表す。なお、数式から分るように、財務レバレッジは自己資本比率の逆数である。
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株主資本利益率を向上させる手段
上述のように、株主資本利益率は売上高利益率と総資産回転率と財務レバレッジの積として表される。よって、これらの数値を向上させることで、株主資本利益率の向上を図ることができる。具体的な手法は、以下の通りである。
- 売上高利益率を向上させる … 利益率の高い製品を開発する
- 総資産回転率を向上させる … 売上高を伸ばす、または遊休資産を売却する
- 財務レバレッジを向上させる … 負債の利用割合を上げて、株主へのリターンを増加させる
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